技術支援ニュース

コラム 「テレビコマーシャルと洞爺湖サミット」　　技術士(化学部門)　佐野 健治

　最近、気になるテレビコマーシャルがあります。宇宙飛行士でもあった高名な科学者が美人の女性を 相手に喋っています。細かい文言は忘れましたが『地球温暖化対策はいろいろな我慢をするのでなく、 今の快適な生活を変えずに技術の力により解決が可能です』と言い、そしてある企業の紹介につながっ ていきます。
　科学者を技術の専門家とし、美人を一般の国民の代表と置き換えれば『地球温暖化対策について国民 は何もしなくても専門の技術者が解決しますから安心してください』とも読み取れます。 一方、同じ頃洞爺湖で行なわれたサミットでは『2050 年に世界の温暖化ガス半減との長期目標を世界 で共有する』と言う理解しにくい宣言がなされました。温暖化ガスの半減が現在の快適な生活を維持し たままで達成できるのか、その技術的な可能性について十分に議論されたように見えません。
　このテレビコマーシャルの伝える空気と洞爺湖サミットの宣言はあまりにもかけ離れています。
　今こそ、経験の豊富な技術者がこの大きな認識の乖離を埋めるべく発言し、分かりやすく説明するべ き時なのではないでしょうか。温暖化ガス半減と言っても普通の人は自分がどれだけのガスを排出して いるかもわからないのですから。コンビニの弁当には、○○キロカロリーと表示してあるように、 『あなたの現在の排出ガス量○○m³ 』などとわかりやすい表現を早く実現したいものです。

気になる用語 「MEMS」　　技術士(電気電子部門)　佐野 芳昭

　 MEMS とは、Micro Electro Mechanical Systems の略称で、メムスと読まれます。日本ではマイク ロマシンと称されて、半導体のプロセス技術を用いてICと同じようにシリコン基板上に微小機械構造 を実現しています。集積回路と一体化したデバイスも実用化されており、各種のセンサやシリコンマイ クなどに応用されています。任天堂の Wii のリモコンに MEMS 加速度センサが 搭載されて、リモコ ンの向きや速さなどの検出を可能にし、ゲーム機器に新たな発想を持ち込んで大ヒット商品に なっています。MEMS デバイスは、デジカメの手ぶれ防止や携帯電話の小型化・高機能化な どに貢献しており、今後の市場拡大が期待されています。MEMS の製造は、シリコンプロセスの 製造設備が必要になりますが、近年は各種のファウンドリ・サービスが提供されており、設計から試作、 評価・検証などを受託する企業やベンチャー会社が多くなっています。そのため、MEMS のアイデア があれば、開発投資などのリスクを低減して中小企業の参入やビジネス展開が可能になってきています。

連載解説 省エネ「見える化」の効用(1) (第1回)　　技術士(電気電子部門)　岡野 庄太郎

　 「見える化」は、生産・販売業務等の膨大な基幹データを“グラフ化”し、毎日のビジネス活動にど う生かすかの手法からスタートした言葉です。通常、業務の企画、計画等にはマップ化、グラフ化によ り視覚に訴え、 その動向・推移を判断し易くすることは、どなたでも分っているが、 現場の業務活動は、 日々の変動があってこれを即時に対応するシステムが求められている。このデータ処理の「調理」の仕 方には2つの要素、①調理の技術:どのように集計するのか、②レシピの表示:いかにビジネスに生か すか--の課題があって、後者の方が重要であると同時にリアルタイム化が必要です。
　中小企業や個人ベースでは第1に何を、どれだけ生産し、どこにどれだけ売れたか、問題点はなかったか、 問題点の要因分析、等が先に立ちます。これらの機能は現場にあってすぐに見られることがより早い対応となり、 ポイントとなるのです。生産システムの「トヨタのかんばん方式」は、現場で誰でもが理解でき、 リアルタイム処理を可能とする「見える化」システムであると考えられています。 これは、また「情報を知識・知恵に変える」方法で、全ての業務に共通する方法と考えて良いと思います。
　省エネルギー法改訂により、大企業の熱・電気エネルギー管理、CO 2 換算削減目標を設定した自主管 理手法、電力会社に対して新エネルギーによる電力を一定の割合で買取る義務(RPS法)、機器のトッ プランナー方式等により対応しておりましたが、京都議定書で決められた CO2 削減どころではなく、 2006 年で+6.4%となっています。政府は、現在漸く下降傾向となりましたが、新たに、新しい削減目 標を昨年度制定し、京都議定書で決められた柔軟性措置として途上国支援のためのクリーンメカニズム(CDM)、 先進国間の共同実施(JI) 、国際排出権取引(ET)で 1.6%減、森林枠(森林増支援)3.8%減、等を合わせて 2012 年までには達成可能としています。
　最近、第一種、第ニ種のエネルギー管理事業所に関しては熱・電気エネルギー管理と CO2 換算削減目 標を設定して自主管理で既に実施されているが、東京都が議決した条例では、これ以外に中規模の事務 所・商業ビル、ホテル、病院等のオーナー、テナント、コンビニ等に至るまで電気・熱エネルギー管理 を行うことと省エネルギー目標計画を来年から実施することになりました。ここで業務上の「省エネ管 理」に「見える化」実施の基本的考え方を実行することが、必要と思います。　　つづく

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